私たちは「教育」を原点とした編集制作会社です。
学習教材の制作を担う弊社の役割は、教育教材出版会社をサポートしながら、使いやすく質の高い商品をつくり上げることにあります。
教育教材出版事業の一端を担う責任と使命の重さを自覚し、さまざまなメディアの教材開発のニーズに対応した柔軟な発想と編集制作技術の向上を心がけています。

会社情報

社名 株式会社 一校舎
代表 亀井 正男
設立 1979年(昭和54年)3月24日
所在地 〒167-0051 
東京都杉並区荻窪4-32-2 東洋時計ビル5階
従業員数 20名(在宅登録スタッフ 約300名)
事業内容 学習教材全般の企画・執筆・校正・DTP・音声収録・動画制作
(DTP・音声収録・動画制作は外部協力会社と共同で進行)
取引銀行 三菱UFJ銀行、西武信用金庫、三井住友銀行
取引会社 取引会社一覧
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お問い合わせ

お仕事に関するお問い合わせやお見積もりのご依頼は、【ご相談・お見積もり】のフォームから受け付けています。
在宅スタッフのご応募は【在宅スタッフ募集】から受け付けています。
いずれもお電話でのお問い合わせやご応募は受け付けておりませんのでご了承ください。

アクセス

地図

〒167-0051
東京都杉並区荻窪4-32-2 東洋時計ビル5階

JR中央線/地下鉄丸ノ内線
荻窪駅の南口を出て直進、徒歩約5分。

沿革

1979年(昭和54年)
㈱教育社発刊の学習教材「トレーニングペーパー」の編集制作管理会社として設立。
創業者は徳井信也(元・角川書店)。小中高校の全教科の制作体制を築く。
㈱日本図譜の吸収により、図版・写真資料センターとしての体制を確立。
制作室「アトリエ」の設置により、学参イラストレーターの養成を図る。
1981年(昭和56年)
㈱教育社発刊の科学雑誌「ニュートン」の編集に参画。
コンピューター、ファミコン雑誌など、学参以外の編集体制を確立。
国語辞典、入試データバンク構築に参画。
出版文化賞受賞の出版社・㈱創樹社を吸収 (1989年委譲)。
1983年(昭和58年)
塾教材、CAI教材、小中高・大学入試など幅広い学参分野の編集制作に進出。
1989年(平成元年)
編集補助、入試データ活用のために社内にパソコンを導入。
算数指導辞典全12巻、社会・国語資料集の制作。
1993年(平成5年)
中央公論社刊・ドナルド=キーン著「日本文学の歴史」(全18巻)の編集に参画。
写真資料の収集・整理、著作権の管理などを一括処理。(~1997)
1994年(平成6年)
英語検定・漢字検定試験、国家公務員試験・就職試験対策の学習書・問題集の制作。
1995年(平成7年)
小中学生用「スーパー図解百科事典」(全3巻、約1200頁フルカラー)の制作に着手。(~1997)
1997年(平成9年)
10月 新社内体制への移行とともに代表取締役社長に亀井正男(前編集部部長)が就任。
徳井信也(前社長)は顧問として取締役に就任。
1998年(平成10年)
2月 事務所移転(杉並区上荻 1-8-8から上荻 1-24-19 へ)。
社内LANの完備。
2001年(平成13年)
5月 ホームページ開設。
2009年(平成21年)
11月 創業者・会長の徳井信也逝去。
2012年(平成24年)
2月 事務所移転(上荻1-24-19から現在地へ)。
7月 第19回 東京国際ブックフェア(編集制作プロダクションフェア)に初出展。
2022年(令和4年)
3月 X(旧Twitter)、note 運用開始。
5月 ホームページをリニューアル。
2025年(令和7年)
6月 Instagram運用開始。
9月 ホームページを再リニューアル。

よくあるご質問
(クライアント様向け)

依頼を検討していますが、各作業の単価表はありますか。

弊社では原稿料、校正料、組版料などを一律で設定しておらず、各教材の仕様や作業内容に応じて費用を決めています。基本的には、作業内容をうかがったのち、作業時間を想定して見積もりを立てていますが、ご予算や想定されている単価をご提示いただけましたら、その費用で対応可能かどうかの検討、または対応可能な作業の提案をいたします。

執筆や校正の依頼時に必要なものは何ですか。

作業の要項をまとめた「執筆要項」「校正要項」があればもっともスムーズですが、ご用意がない場合は、わかる範囲でルールをまとめていただけると助かります。また、現行版や旧版など、参考にできる資料があれば差し支えない範囲でお送りください。

「主要5教科」とありますが、対応できる年齢、教科を具体的に教えてください。 5教科以外もできますか。

小学校、中学校教材のご依頼をいただくことが多いですが、幼児向け教材や、高校生向けの大学入試対策教材、社会人向けの教養本など、あらゆる年齢に対応した教材の制作が可能です。専門知識をもつ外部スタッフを多数かかえていますので、主要5教科以外でも、家庭科や情報などの教科でも、教材に適したスタッフと制作いたします。

たとえば「地学」「情報」など、科目ごとのプロフェッショナルはいますか。 専門性の高い教材にも対応できますか。

はい、担当編集者については大まかな教科ごとの体制をとっていますが、各分野の専門知識をもった外部スタッフと連携して進めますので、専門性の高い内容でも対応可能です。

塾経営にあたりオリジナル教材をつくりたいのですが、教材作りのノウハウがありません。 どのようなことから相談すればよいですか。

教材制作フロー」から、ご希望の教材の種類を選んでいただき、どの工程でお困りかご確認ください。その後、「ご相談・お見積もり」フォームから、現段階でわかる範囲の情報をご記入ください。用途やおおまかな仕様、弊社で作成する必要のあるものを教えていただければ、作成フローのご提案とセットで概算の見積もりをお出しします。

教材制作にあたり、最後の校正だけをお願いしたいです。 校正だけの単発の依頼は可能でしょうか。

はい、1回の校正からお引き受けしています。ご依頼時にサンプル紙面や校正の観点などをお伝えいただければ、すぐに見積もり(ページ単価など)をお出しします。

教科書準拠教材の制作には対応できますか。

可能です。最も得意とする領域です。小改訂の校正からでもお引き受けいたしますので、ぜひご検討ください。

毎年の入試問題過去問集の制作にも対応できますか。

可能です。中・高・大の各種入試関連の編集制作についてもお問い合わせください。

学参以外の一般向けコンテンツにも対応できますか。

はい、幅広く対応しております。資格試験や大学用テキスト、そのほかさまざまな種類の編集制作に対応可能です。「Past Projects」もご参照ください。

デジタル媒体の制作には対応できますか。

可能です。エクセルやスプレッドシートでの原稿リストの作成や校正、PCやタブレットでの動作チェックなど、さまざまなことに対応できます。また、システム構築やアプリ制作なども、協力関係にあるシステム会社と連携して制作できますので、ご相談ください。

よくあるご質問
(在宅スタッフ様向け)

スタッフ登録をするときや打ち合わせのときなど、出社する必要はありますか。

基本的に出社の必要はありません。まれに編集や組版のお仕事で、細かな事項を詰める必要がある場合に対面またはオンラインでの打ち合わせをご提案することもありますが、あくまで在宅スタッフ様のご都合を優先していただき、可能な限りでご対応いただければ問題ありません。

お仕事の連絡方法はメールですか、それとも電話ですか。 校正物や執筆資料などのやりとりは、どのような方法で行いますか。

お仕事のご相談やそのほかのご連絡は、基本的にはメールをお送りします。何かの確認で緊急を要する場合には、お電話をすることもありますが、在宅スタッフ様のご事情によっては日中お電話に出られないこともあるかと思いますので、その際はご事情をお知らせください。
資料は、郵送することが多いですが、短納期の場合やページ数が少ない場合にはPDFなどのデータでのやりとりをお願いすることもあります。

執筆や校正は未経験ですが興味があります。応募資格はありますか。

応募要件は設けていませんので、未経験の方でもご応募ください。(ただし、英語・理科・数学・社会科目の校正については、現在は経験者のみに限っています。)ご応募いただきましたら、各担当者が適性を判断してご連絡いたします。(場合によってはご案内ができないこともありますがご了承ください。)また、適性を確認するための校正テストの受検をお願いすることがあります。

イラストレーターです。ポートフォリオを送りたいのですが、受け付けていますか。

ポートフォリオや過去の制作資料などがありましたら、ぜひお送りください。ご郵送でも、データ送付でもかまいません。なお、お送りいただいたポートフォリオなどは編集部内で回覧し、その後ご返却いたしませんので、あらかじめご了承ください。

地方、遠方からの応募でも受け付けていますか。

日本国内にお住まいであれば応募地域に制限はありません。遠方にお住まいでも多くの方が活躍しています。

原稿料や校正料、イラスト料などの単価は決まっていますか。

各制作物に応じて単価を決めていますので、固定の単価はありません。お仕事の依頼時に、納期や分量とあわせてその都度料金も提示いたします。発注前に単価、数量、作業内容などを提示し、ご了承をいただいた後に正式発注となります。

報酬(原稿料など)はどのような流れで支払われますか。

成果物の納品後は、弊社の規程に沿って、作業分をお支払いいたします。お支払いは発注書締月の翌月末に銀行口座への振り込みになります。(月末が銀行休業日の場合は翌営業日です。)

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